体外受精の保険適用費用はいくら？条件についても解説

「不妊治療は高額」というイメージをお持ちの方も少なくないと思います。少し前までは体外受精における検査や治療が自費だったため、数十万から百万円程度までかかっていたこともありました。しかし、2022年4月から不妊治療が保険適応になったため、費用面での敷居はだいぶ下がったと言えます。

とはいえ、「実際のところどれくらい費用が掛かるのか？」「どんな治療まで保険がきくのか？」「今まであった助成金制度は使えるの？」など疑問をお持ちの方も多いでしょう。今回は体外受精の保険適応について詳しく解説していきます。

体外受精が2022年4月から保険適用に

これまでは全て自費であった体外受精が、2022年4月から保険適応となりました。

採卵から胚移植までの一連の流れにおいて、決められた検査や薬、治療が保険適応となるため、費用面でのハードルが下がり取り組みやすくなりました。また、保険適応に伴い高額療養費制度も適用されるため、同じ月の保険診療での治療費が高額になった場合は申請することで費用が戻ってくることがあります（収入により上限が変わります）。

 

ただし、保険適応には条件があります。

①対象年齢：治療開始時の妻の年齢が43歳未満（男性側には年齢の上限は設けられていません）

②回数：40歳未満6回まで/40歳以上43歳未満3回まで（胚移植1回の回数をカウントします。採卵の回数は上限がありません。また、治療後、出産すれば回数がリセットされます。）

③婚姻関係：法的な婚姻関係あるいは事実婚関係（同一世帯に住んでいる、子供を認知予定、配偶者無し）にある。

43歳以上であったり、制限の回数を超えた分は保険適用とならず、自費診療になります。

 

また、注意事項として、日本の保険制度において混合診療は認められていません。不妊治療のみではなく、一般的な病気の検査や治療全てにおいて混合診療（保険診療と自費診療を併用すること）は禁止されています。薬、治療が保険適応でない場合、その治療を希望する場合は全て自費診療になります。（例えば未承認の薬を用いて体外受精を行う場合、薬だけでなく採卵や移植も自費となります）

体外受精の保険適用費用

A) 採卵周期：約80.000－200.000円

①採卵周期開始－採卵日決定

通常は生理が始まると採卵周期が始まります。およそ10-14日間で3回程度通院し、超音波と採血で卵胞の発育を見ながら採卵日を決定します。

②採卵

採卵当日はベースとして採卵料がかかります。採れた個数により、料金が加算されます。

③受精

精子と卵子を受精させる費用です。媒精にはふりかけ法と顕微授精があります。顕微授精は個数に応じて料金が変わります。

④培養

受精卵を育てる料金です。採卵翌日から受精した個数に応じて料金が異なります。初期胚は3日までの培養、胚盤胞は5，6日目まで培養した場合の料金です。

⑤胚凍結保存

初期胚、あるいは胚盤胞として凍結した個数に応じてかかる料金です。

※凍結した胚を残した状態で再度の採卵は保険適応になりません（受精卵を貯めることはできません。）

※将来使用する目的（すぐの移植は考えていないが、何年か後の妊娠を見据えて凍結しておきたいなど）の採卵は保険適応になりません。

 

B) 移植周期：約45,000円－50,000円

① 移植日決定まで

生理開始日から1－3回程度受診し、移植の日程を決めます。

② 胚移植

受精卵を子宮内に戻します。アシステッドハッチング、グルーなどのオプションが選択できます。（該当される方のみ）

 

※ 採卵、移植いずれの周期でも上記に追加して薬剤費や再診料、管理料などが必要となります。使用する薬剤の種類や量は個人や周期によって変わります。

体外受精にかかる費用例【ケース別】

体外受精は、卵巣刺激の方法や使用する薬、採卵個数、顕微授精の個数、凍結できた個数、培養・移植時のオプションなどに応じて費用が変わります。

採卵・胚培養・胚凍結・胚移植にかかる費用の計算方法を、例を用いて説明します。

薬剤費、管理料、再診料等は含めておりません。下記の料金に加えて、通院回数や使用薬剤に応じた費用がかかります。

モデルケース①：採卵8個＋凍結4個＋融解胚移植1個

採卵（8個採卵して5個を胚盤胞作成目的として培養、4個が胚盤胞まで発育し凍結）

融解胚移植1個

モデルケース②：採卵15個＋凍結8個＋融解胚移植1個

採卵（15個採卵して12個を胚盤胞作成目的として培養、8個が胚盤胞まで発育し凍結）

融解胚移植1個

モデルケース③：採卵10個＋顕微授精5個＋凍結3個＋凍結胚融解1個

採卵（10個採卵して5個を顕微授精＋5個を体外受精し、3個が胚盤胞まで発育し凍結）

融解胚移植1個

体外受精で受けられる助成金制度

体外受精が保険適応になるまでは助成金制度がありましたが、保険適応に伴い終了しています。ただし、先進医療（保険診療と同時に行って良いと認められた、特別な自費診療の治療）に対する助成金を給付している自治体もあります。助成金の適応となる条件や必要な手続きがあるため、各自治体に確認してみましょう。また、自治体や会社によっては上記以外でも独自の助成金制度を設けている場合があるので、不妊治療を考えている場合は調べてみましょう。

不妊治療に関するお悩みは松本レディースIVFクリニックへ

当クリニックは、「赤ちゃんが欲しいのになかなかできない」と悩んでいらっしゃる方のための不妊治療専門クリニックです。

妊娠しにくい方を対象に、不妊原因の探索、妊娠に向けてのアドバイス・治療を行います。

1999年に開業し、これまで、不妊で悩んでいた多くの方々が妊娠し、お母様になられています。

当院の特徴につきましてはこちらをご参照ください。

https://www.matsumoto-ladies.com/about-us/our-feature/

まとめ

今回は体外受精の保険適応による費用について説明しました。保険適応によって今まで高額だった体外受精が3割負担となり、高額療養費制度も使えるなど、費用面での敷居は低くなったと言えます。とはいえ、年齢制限や回数制限が設けられており、無制限に保険診療ができるわけではありません。

妊娠は時間との勝負。決められた回数の中で結果を出すためにも、子供を持ちたいと考えたら早めの病院受診をお勧めします。